日本実践学術総合会議ジャーナル 「実践学術研究」投稿要綱

1．投稿者
・ 投稿者は、原則として日本実践学術総合会議の会員とする。
・ 投稿する会員は、当該年次の加盟団体会費を納入済みであることが必要である。

2．投稿論文
・ 投稿論文は、日本実践学術総合会議の設立目的に則したテーマであり、日本語もしくは英語で書かれた未公刊の論文とする。

3．投稿論文の種類
・ 投稿論文の種類は、研究論文と研究ノートに分類される。
・ 研究論文は、査読付き論文（以下、査読論文）と自由論文（以下、論文）に分類される。

4．投稿論文の書式
・ 投稿論文の原稿は、ワープロ（原則としてWord）横書きで作成する。
・ 本文・注・図表・謝辞・参考文献を含めて、原則として日本語論文の場合は24,000字以内
（A4で40×35、約17ページ）、英語論文の場合は相当分量とする。
・ 余白は、左右30㎜、上35㎜、下30㎜とする。
・ 第１枚目に、タイトル（日本語と英語）、所属・氏名（日本語とローマ字表記）をつける。
・ 研究論文（査読論文、自由論文）の場合、英文要旨（Abstract）を200語以内でつける。

5．注、図表、謝辞、参考文献
・ 「注」は、当該ページ下部に本文と区別して記載する。
・ 「図（Fig.）・表（Table）」は、そのまま本文中に挿入して通し番号をつける。
・ 「謝辞」は、本文第１ページ下部に「注」として記載するか、本文最後に記載する。
・ 「参考文献」は、本文の後に一括して記載する。著者名のアルファベット順に並べる。
同一著者の論文を複数記載する場合は、発行年の古い順に並べる。

6．ジャーナルへの掲載
・ ジャーナルへの掲載は、その時期、順序などは学術委員会が決定する。
・ 研究論文は、査読結果および論文審査委員会の判断に基づいて、学術委員会が掲載の可否、その種類（査読論文、自由論文、寄稿）を決定する。
・ 投稿論文の分類は、投稿者の申請に基づいて学術委員会が決定する

7．著作権
・ 掲載された論文等の著作権は、著者と日本実践学術総合会議に帰属する。
・ ジャーナルに掲載された論文等を執筆者が他の出版物に転用する場合には、あらかじめ日本実践学術総合会議の了承を得ることが必要である。

8．研究論文
・ 研究論文とは、独創的もしくは創造的な内容で、かつ「問題、目的、方法、結果、考察、結論、脚注、引用」などについて、科学論文の要件を満たすものである。
・ 研究論文は、原則として査読委員による査読後、ジャーナルへの掲載の可否が決定される。
・ 研究論文は、投稿者の希望により自由論文として掲載を希望することが可能である。その際には、論文の書式、内容などについての審査を実施する。

9．査読論文
・ 査読論文の掲載、査読論文の審査手続きおよび査読結果の表示は、日本実践学術総合会議のジャーナル編集規程に定める。

10．特記事項
・ 事務局および学術委員会は、論文審査委員会において相当の期限を過ぎても査読結果を報告されない投稿論文がある場合、また論文審査委員会として査読結果を保留したなどの事項については、論文審査委員会の判断によらずに、ジャーナルへの掲載の可否を決定することができる。
・ 学術委員会は、倫理的・社会的配慮等に基づいて、投稿論文の書式、表記方法、表現方法等について、いつでも投稿者に修正、変更を求めることができる。
・ 投稿論文は、原則として随時受けつける。
・ 学会誌の発行については、年１回以上とする。

制定 ： 2021年５月５日

会員の方は、下記をダウンロードして下さい。

論文見本Word

査読結果通知書Word

編集規程Pdf